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表記しないのは損!?今すぐ見直したい年収表記

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2024.11.05

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求人広告の給料表記について、「年収まで書かなくても、月給は書いてあるから十分」「年収は他社と比較されると見劣りする」と思い込んでいませんか?今回は、企業が損しないための年収表記の大切さについて紐解いていきます。

月給表記だけじゃダメ?年収表記が必要な理由

「月給はすでに書いてあるのに年収表記を見直す必要があるのはどうして?」と思われる採用担当の方も少なくないと思います。以下の月給が同じ2社を比較して確認していきましょう。

・A社 月給20万円×12カ月+残業代+賞与年2回ほか手当 年収320万円
・B社 月給20万円×12カ月+残業なし+賞与年1回ほか手当 年収280万円

このように、たとえ同じ月給でも給与形態や賞与・手当など、固定給以外の要素によって年収が大幅に変化する可能性があります。すなわち、月給表記だけでは正しい年収がわからないと言えます。ここで企業側に年収表記をオススメするのは、ミスマッチを防ぐことができるためです。
一般的によくある例として、面接で候補者に希望年収を質問する際、前職の年収や希望年収を聞いてその人の能力と自社の予算・給与水準が合うかを確認するはずです。希望が提示可能な年収を上回っていたり、能力やスキルが自社の評価基準と異なる場合には、採用を見送らなければなりません。
年収があらかじめわからないために、想像の余地を残して採用できない方を面接するのは、ミスマッチです。あらかじめ表記があれば、ある程度想像の範囲が定まってズレは軽減されるでしょう。また、年収表記によって表れる残業代や賞与・手当の違いこそが「働き方や人事評価の仕組みの違い」であり、他社と差別化できる部分とも言い換えられます。以上のことから、年収表記は募集内容の解像度を上げることにつながり、採用のミスマッチを防ぐ一手になると言えるでしょう。

効果的な年収表記とは?

募集内容の解像度を上げることが大切という前提のもと、年収を書くときには入社後すぐの年収を想像できる表記が必須です。

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【必須となる表記】
・採用された人が初年度にもらえる想定年収
または
・過去の入社1年目の実績年収

加えて「入社3年目の実績年収」など、働き続けることでどのくらいの収入となるか将来の姿を思い描くことにつながる表記も、企業への理解をより深めるためにオススメしています。

(表記例)
●1年目の見込み年収を表す書き方

・給与/月給200,000円(一律手当含む)
・入社時の想定年収/320万円(月給20万円、各手当・賞与含む)

●既存社員の実績から将来の年収をイメージさせる書き方
・給与/月給200,000円(一律手当含む)
・実績年収/1年目...320万円(月給20万円、各手当・賞与含む)
5年目(係長)...480万円(月給30万円、各手当・賞与含む)
10年目(課長)...560万円(月給35万円、各手当・賞与含む)

最後に、2024年9月30日よりジョブキタサイト(https://www.jobkita.jp)では「年収検索」が可能になりました。求人募集では、貴社の求人にたどりつく導線を充実させることが大切です。これまで表記していなかった場合は、改めて見直してみてはいかがでしょうか?「どのように表記したらいいか悩んでいる」という企業様は、営業担当へお気軽にご相談ください。